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わきがや多汗症の治療を検討しているあなたへ。

💬 「剪除法って保険きくの?」「実際いくらかかるの?」…気になってるけど、なかなか調べられてないですよね。

この記事を読めば、費用・保険条件・手術の流れが全部わかります。

逆に読まないままだと…
🔸 保険が使えるのに自費で払ってしまう
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3割負担で両わき2〜4万円が目安など、知っておくべき情報をまるごと解説。最後まで読めば、今日にでも受診の一歩が踏み出せます。


目次

  1. 剪除法とはどのような治療法か
  2. わきがの診断と保険適用の基本的な考え方
  3. 剪除法が保険適用になる条件とは
  4. 保険適用の場合の費用はどのくらいかかるか
  5. 自費診療との違いと選択のポイント
  6. 剪除法の手術の流れと術後のケア
  7. 剪除法のリスクや注意点
  8. 多汗症に対する剪除法の保険適用について
  9. 受診から手術までの流れと確認事項
  10. まとめ

この記事のポイント

剪除法は腋臭症と診断され日常生活に支障がある場合に保険適用となり、3割負担で両わき2〜4万円が目安。アイシークリニックでは保険・自費の両診療に対応し、医師が症状に応じた最適な治療を提案する。

💡 剪除法とはどのような治療法か

剪除法は、わきがの原因となるアポクリン汗腺を直接除去する外科的治療法です。アポクリン汗腺は皮膚の深い部分に存在しており、その分泌物が皮膚の表面に存在する細菌によって分解されることで、独特のにおいが発生します。このアポクリン汗腺そのものを物理的に取り除くことで、においの原因を根本から断つのが剪除法の基本的なアプローチです。

手術は局所麻酔のもとで行われることが一般的で、わきの皮膚を小さく切開し、皮膚の裏側についているアポクリン汗腺を直接目で確認しながら剪除(ハサミや専用の器具で切り除くこと)します。視野が確保されるため、汗腺の取り残しが少なく、確実な除去が期待できるというメリットがあります。

わきが治療にはさまざまな方法があり、近年ではレーザーや超音波、マイクロ波を用いた機器系の治療も普及しています。しかし、剪除法は長年にわたって実績を積み重ねてきた治療法であり、根治性という観点では依然として高い評価を得ています。外科的な治療であるために術後のケアや回復期間が必要になりますが、一度きちんと処置を受ければ再発のリスクが低いという点も、多くの患者さんにとって魅力的なポイントです。

また、剪除法には「皮弁法」や「剪除吸引法」など、いくつかのバリエーションがあります。どの方法を選ぶかは、症状の程度や医師の判断、クリニックの設備によって異なりますが、基本的な概念はいずれも汗腺を除去するという点で共通しています。

Q. 剪除法が保険適用になる条件は何ですか?

剪除法が保険適用となるには、医師から腋臭症と診断され、日常生活や社会生活に支障をきたすほどのにおいがあると客観的に認められることが必要です。本人の主観的な訴えだけでは不十分で、医師による総合的な評価が判断の根拠となります。

📌 わきがの診断と保険適用の基本的な考え方

医療保険は、「疾患の治療」を目的とした医療行為に適用されます。したがって、わきがや多汗症が「治療が必要な疾患」として医師に診断された場合に限り、保険診療の対象となる可能性があります。

わきがは医学的には「腋臭症(えきしゅうしょう)」と呼ばれ、日常生活や社会生活に支障をきたすほどの症状がある場合には、保険診療の対象として認められることがあります。ただし、「においが気になる」という主観的な訴えだけでは保険適用が難しいケースもあり、医師による客観的な評価が重要です。

日本では、「腋臭症」の診断名がつき、手術による治療が医学的に必要と判断されれば、剪除法(腋臭手術)は健康保険の適用を受けることができます。これは、単なる美容目的ではなく、生活の質を損なうほどの疾患として医療機関が認定した場合に適用されるという前提があります。

一方で、「においは少し気になる程度」「社会生活には特に支障がない」「美容的な観点から改善したい」という場合は、自費診療(美容外科的なアプローチ)として扱われることがほとんどです。同じ剪除法という手術であっても、保険適用か自費かによって費用の仕組みが大きく異なります。

また、保険診療を行う医療機関かどうかも重要なポイントです。美容外科クリニックの中には保険診療を行わない施設もあるため、事前に確認することが大切です。

✨ 剪除法が保険適用になる条件とは

剪除法が保険適用となるためには、いくつかの条件を満たす必要があります。以下に主なポイントをまとめます。

まず、腋臭症(わきが)として医師に診断されることが前提です。診断にあたっては、問診のほか、においの程度や汗腺の状態などを医師が総合的に評価します。ガーゼテスト(清潔にした状態のわきにガーゼを当てて確認する方法)やにおいの評価が行われることもあります。においの強さや範囲、日常生活への影響の度合いが判断の基準となります。

次に、治療の必要性が医学的に認められること。においが他者から指摘されるレベルであったり、日常生活・社会生活において継続的な支障が生じていたりする場合には、治療の必要性が認められやすくなります。逆に、本人が気にしているだけで客観的なにおいがほとんど確認できない場合は、保険適用とならないこともあります

さらに、保険診療を行っている医療機関を受診することも必要です。美容外科のみを標榜しているクリニックでは、原則として保険診療が行えないため、形成外科や皮膚科が保険診療を扱っている医療機関を選ぶ必要があります。アイシークリニック東京院のように、保険診療と自費診療の両方に対応しているクリニックでは、症状の程度に応じて最適な治療方針を提案してもらうことができます。

なお、保険適用の可否は最終的に医師の診断によって決定されます。「保険で受けられると聞いたから」という理由だけで受診しても、必ずしも保険適用になるとは限りません。事前にクリニックに相談・確認しておくことが重要です。

また、保険適用の場合でも、手術に使用する材料や追加のオプション(例えば特定の縫合方法や術後の処置)によっては、一部が自費となるケースもあります。見積もりを取る際は、すべての費用について確認しておくと安心です。

Q. 剪除法を保険適用で受けた場合の費用目安は?

健康保険3割負担の場合、剪除法の費用は両わきの手術で合計2万円〜4万円程度が目安です。保険診療の施術費は診療報酬点数により全国一律ですが、初診料・術前検査・術後処置・処方薬などが別途かかるため、アイシークリニックへ事前に総額を確認することを推奨します。

🔍 保険適用の場合の費用はどのくらいかかるか

剪除法を保険適用で受ける場合、費用は健康保険の自己負担割合によって変わります。一般的な成人(3割負担)の場合、両わきの手術で合計2万円〜4万円程度が目安とされることが多いですが、医療機関によって多少の差があります。

保険診療の費用は「診療報酬点数」によって全国一律で定められています。腋臭手術(剪除法)の点数はあらかじめ決まっており、病院やクリニックによって施術費用が大きく変わることはありません。ただし、初診料・再診料、術前の検査費用、術後の処置費用、処方薬などが別途かかる場合があります。

また、高額療養費制度の対象にもなり得ます。1か月の医療費の自己負担が一定の上限額(所得区分によって異なる)を超えた場合に、超過分が払い戻される仕組みです。剪除法単体でこの上限を超えることは少ないかもしれませんが、同月に他の医療費がかかっている場合などは確認しておく価値があります。

一方、自費診療の場合は両わきで10万円〜30万円以上になることも珍しくなく、使用する技術や設備、アフターケアの内容によっても変わってきます。保険適用と自費診療では費用に大きな差が生まれることが多いため、「保険で受けられるかどうか」の確認は非常に重要な判断材料になります。

費用面で不安がある方は、医療機関での無料カウンセリングや、電話・メールでの事前問い合わせを活用することをおすすめします。「保険が使えるかどうか」を確認したうえで受診すると、診察もスムーズに進みやすくなります。

💪 自費診療との違いと選択のポイント

同じ剪除法であっても、保険診療と自費診療では手術の内容やアフターケアの面で異なる部分があります。それぞれのメリット・デメリットを理解したうえで、自分に合った選択をすることが大切です。

保険診療の場合、費用を大幅に抑えられるというメリットがある一方で、使用できる技術や材料に制限があることがあります。また、診療内容は保険のルールに沿ったものになるため、たとえば「傷跡をできるだけ目立たなくしたい」「術後の回復をサポートする追加処置を受けたい」といった希望がある場合には、自費部分が発生したり、自費診療に切り替えた方がよい場合もあります。

自費診療の場合、医師がより柔軟な術式を選択できるため、症状や体型に合わせた丁寧な治療が行いやすいという面があります。美容外科クリニックでは、傷跡の目立ちにくい切開方法や、術後のスキンケアサポートなど、仕上がりの質を高めるためのオプションが充実していることも多いです。費用は高くなりますが、美容的な満足度を重視する方には選択肢の一つとなります。

選択のポイントとしては、まず「におい・症状の程度」が挙げられます。症状が明らかで日常生活に支障をきたしているなら、保険診療を検討する価値があります。次に「仕上がりへのこだわり」。傷跡をなるべく目立たせたくない、術後のサポートを手厚く受けたいという方は、自費診療も視野に入れてみてください。そして「費用面の優先度」。経済的な負担を最小限にしたい場合は、まず保険診療での対応が可能かを確認することが合理的です。

いずれの場合も、最初のカウンセリングや診察で医師に自分の希望や懸念をしっかり伝えることが、最適な治療を受けるための第一歩です。

Q. 剪除法の手術の流れと術後のダウンタイムは?

剪除法は局所麻酔下で皮膚を切開し、アポクリン汗腺を直接除去したのち縫合する手術で、両わきで1〜2時間程度かかります。術後は腕を大きく動かす動作を一定期間控える必要があり、抜糸は1〜2週間後が目安です。デスクワークへの復帰は比較的早いですが、仕事内容によっては数日〜1週間の休養が必要です。

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🎯 剪除法の手術の流れと術後のケア

剪除法を受ける際の一般的な流れについてご説明します。クリニックによって多少の違いはありますが、おおよそ以下のような手順で進められます。

まず、初診・カウンセリングの段階では、医師が症状を確認し、治療の必要性や適応を判断します。保険適用の可否もこの時点で確認されます。手術の内容やリスク、術後の注意点についても説明を受け、納得したうえで手術の日程を決定します。

手術当日は、術前に術部の清潔処置が行われます。局所麻酔を注射してから手術が始まるため、手術中の痛みはほとんどありません。ただし、麻酔の注射時にはチクッとした痛みを感じることがあります。手術時間は両わきで1〜2時間程度が一般的ですが、症状の程度や術式によって異なります。

皮膚を切開し、皮膚を剥離した後、皮膚の裏側に付着しているアポクリン汗腺をハサミや専用器具で丁寧に除去します。汗腺を取り除いた後は、皮膚を元に戻して縫合し、包帯などで圧迫・固定します。この圧迫固定は、術後の血腫(血液がたまること)や皮膚の壊死を防ぐために重要なステップです。

術後は安静が必要で、手術当日は入浴やシャワーを控える必要があります。翌日以降は医師の指示に従い、処置に通院します。包帯や固定材の交換、傷口の状態確認などが行われます。抜糸は術後1〜2週間後が目安です。

術後の生活上の注意点としては、腕を大きく動かす動作(重いものを持つ、激しい運動など)は術後しばらく控える必要があります。腕を上げるような姿勢が縫合部に負担をかけることがあるため、日常生活での動作にも気をつけることが求められます。デスクワーク程度であれば比較的早い段階から復帰できる場合がありますが、仕事内容によっては術後数日〜1週間程度の休養が必要になることもあります。

術後の腫れや内出血は数週間かけて徐々に引いていきます。傷跡も時間の経過とともに目立たなくなることが多いですが、完全に落ち着くまでには数か月かかることがあります。術後の経過については、定期的に医師に確認してもらうことが大切です。

💡 剪除法のリスクや注意点

剪除法は効果の高い治療法ですが、外科的な手術であるため、一定のリスクや術後に起こりうる問題について事前に知っておくことが重要です。

最も多い合併症の一つが血腫(けっしゅ)です。術後に皮膚の下に血液がたまることがあり、血腫が大きい場合は穿刺(注射器で吸い出す処置)や再手術が必要になることがあります。術後の圧迫固定を適切に行い、安静を保つことが血腫予防のために重要です。

次に、皮膚壊死のリスクがあります。皮膚を剥離する手術であるため、皮膚への血流が一時的に低下し、部分的に皮膚が壊死することがあります。これは皮膚を薄く剥離しすぎた場合などに起こりやすく、熟練した医師による手術や適切な術後管理で予防することができます。

感染症のリスクもゼロではありません。術後に傷口が細菌に感染すると、炎症や化膿が起こる場合があります。医師の指示通りに傷口の処置を行い、清潔を保つことが感染予防の基本です。万が一、赤みや腫れ、発熱などの症状が現れた場合は速やかに医療機関を受診してください。

傷跡に関しては、切開を伴う手術であるため、傷跡が残ることがあります。個人の体質によっては傷跡が目立ちやすい方(ケロイド体質の方)もいます。術前にケロイドの既往を医師に伝え、適切な対処法を相談することが大切です。

また、汗腺の取り残しがある場合、においが完全になくならないケースもあります。剪除法は直視下で行うため汗腺の確認がしやすい手術ですが、解剖学的な個人差や汗腺の分布によって、すべてを完全に除去することが困難な場合もあります。術後に再発やにおいの残存が感じられる場合は、医師に相談のうえ追加の処置を検討することになります。

術後のダウンタイム(回復期間)についても現実的に把握しておく必要があります。腕の動きが制限される期間があるため、仕事や日常生活のスケジュールを考慮したうえで手術の日程を決めることが大切です。

Q. 剪除法の保険診療と自費診療の主な違いは?

保険診療は費用を大幅に抑えられる反面、使用技術や材料に制限がある場合があります。自費診療は10万円〜30万円以上と費用は高くなりますが、傷跡を目立ちにくくする術式の選択や手厚いアフターケアなど、仕上がりの質を重視した対応が受けやすい点が特徴です。アイシークリニックでは両方の診療に対応しています。

📌 多汗症に対する剪除法の保険適用について

剪除法は、わきがだけでなく、重度の多汗症(原発性腋窩多汗症)に対しても行われることがあります。多汗症とは、体温調節に必要な量を超えた発汗が生じる疾患であり、エクリン汗腺(体温調節にかかわる汗腺)の過剰な活動が原因とされています。

多汗症の治療としては、塗り薬(塩化アルミニウム液など)や内服薬、ボツリヌス毒素注射(ボトックス)などが一般的ですが、これらで十分な効果が得られない重症例に対して、外科的治療が検討されることがあります。

多汗症に対する剪除法の保険適用については、わきがの場合と同様に、症状の程度や日常生活への影響が評価されます。ただし、多汗症の原因であるエクリン汗腺はアポクリン汗腺よりも深い層に存在するため、剪除法による治療効果には限界があるという側面もあります。実際には、多汗症に対しては手術よりも薬物療法やボツリヌス毒素注射が選択されることが多く、剪除法が行われるケースは比較的限られます。

多汗症の治療を保険で受けたい場合は、まず皮膚科や形成外科を受診し、症状の程度や治療歴を正確に伝えることが大切です。医師が保険診療の対象として判断した場合、適切な治療法が提案されます。

なお、ボツリヌス毒素注射(ボトックス)による多汗症治療は、一定の条件を満たすと保険適用となる場合があります(2012年に原発性腋窩多汗症に対して保険適用が承認)。ボツリヌス毒素注射は剪除法に比べてダウンタイムが少なく、外科的なリスクも低いため、まずはこちらを試みてから手術を検討するという流れが一般的です。

✨ 受診から手術までの流れと確認事項

剪除法を保険診療で受けることを検討している場合、受診前にいくつかの点を確認・準備しておくとスムーズです。

まず、「保険診療を行っている医療機関かどうか」を事前に確認することが重要です。美容外科のみを標榜するクリニックでは保険診療が行えないため、形成外科・皮膚科・一般外科などが保険診療を扱っている医療機関を選びましょう。アイシークリニック東京院のように、保険診療と自費診療の両方を提供しているクリニックでは、診断結果に応じて最適なプランを提案してもらえます。

受診の際には、いつ頃からにおいが気になっているか、他者から指摘を受けたことがあるか、日常生活や社会生活でどのような支障が出ているかなどを具体的に伝えましょう。これらの情報は医師が保険適用の判断をする際の重要な参考になります。

診察の結果、保険適用が認められた場合は、手術の日程や術前の検査(血液検査など)について説明を受けます。術前に服用している薬や、アレルギーの有無なども必ず申告してください。抗凝固薬(血液をさらさらにする薬)を服用している場合は、手術前に服用を一時中止する必要があることがあります

手術当日は、できるだけ動きやすい服装で来院すると良いでしょう。わきの部分が開きやすい服や、前開きのシャツなどが便利です。また、術後は腕の動きが制限される場合があるため、荷物は最小限にしておくことをおすすめします。

術後の通院スケジュールについても、事前に確認しておきましょう。抜糸まで複数回の来院が必要になることが一般的なため、仕事や生活のスケジュールを調整しやすいよう、手術の時期を計画的に選ぶことが大切です。

また、手術後の生活制限についても具体的に確認しておくことをおすすめします。入浴・シャワーの解禁時期、腕を上げてよい時期、スポーツや激しい運動の再開時期、仕事への復帰の目安など、日常生活に関わることを事前に把握しておくことで、術後の不安を軽減できます。

さらに、費用の見積もりを事前に取っておくことも重要です。保険診療の場合でも、初診料・検査費・処置費・処方薬代などが別途かかる場合があります。トータルでどのくらいの費用が必要になるかを確認しておくと安心です。

👨‍⚕️ 当院での診療傾向【医師コメント】

高桑康太 医師(当院治療責任者)より

「当院では、剪除法についてご相談いただく患者様の多くが、「保険が使えるかどうか」を一番の不安として抱えてこられます。保険適用の可否は症状の程度や日常生活への影響を医師が総合的に判断するものですので、まずは遠慮なくお気軽にご相談いただければと思います。わきがや多汗症は決して珍しい疾患ではなく、適切な治療によって生活の質が大きく改善できるものですので、一人で悩まれず、ぜひ専門医への第一歩を踏み出していただければ幸いです。」

🔍 よくある質問

剪除法は保険適用になりますか?

腋臭症(わきが)と医師に診断され、日常生活や社会生活に支障をきたすほどの症状があると認められた場合に保険適用となります。ただし、「においが少し気になる程度」や「美容目的」の場合は自費診療となります。保険適用の可否は医師の診断によって決まるため、事前にクリニックへご相談ください。

保険適用で剪除法を受けた場合の費用はどのくらいですか?

3割負担の場合、両わきの手術で合計2万円〜4万円程度が目安です。保険診療の費用は診療報酬点数により全国一律で定められています。ただし、初診料・術前検査・術後処置・処方薬などが別途かかる場合があるため、トータルの費用はアイシークリニックへ事前にご確認ください。

剪除法の手術時間や術後のダウンタイムはどのくらいですか?

手術時間は両わきで1〜2時間程度が一般的です。術後は腕を大きく動かす動作を一定期間控える必要があり、抜糸は術後1〜2週間後が目安です。デスクワークは比較的早く復帰できますが、仕事内容によっては数日〜1週間程度の休養が必要になる場合があります。

剪除法にはどのようなリスクや合併症がありますか?

主なリスクとして、皮膚下に血液がたまる血腫、皮膚壊死、感染症、傷跡が残ることなどが挙げられます。また、汗腺の取り残しによりにおいが残るケースもあります。術後は医師の指示に従い適切に安静を保つことで、こうしたリスクを最小限に抑えることが可能です。

保険診療と自費診療の剪除法は何が違いますか?

保険診療は費用を大幅に抑えられる一方、使用できる技術や材料に制限がある場合があります。自費診療は費用が高くなりますが、医師がより柔軟な術式を選択でき、傷跡を目立ちにくくする切開方法や手厚いアフターケアなど、仕上がりの質を重視した対応が受けやすいのが特徴です。アイシークリニックでは両方に対応しています。

💪 まとめ

剪除法は、わきがの根本的な治療として長年にわたって高い評価を得てきた外科的治療法です。アポクリン汗腺を直接除去することで、においの原因を根本から取り除くことができるため、再発率が低く、効果の持続性という点でも優れた選択肢とされています。

保険適用については、腋臭症(わきが)として医師に診断され、日常生活や社会生活に支障をきたすほどの症状があると認められた場合に適用されます。保険診療の場合、3割負担であれば両わきで2万円〜4万円程度が目安とされており、自費診療と比べて大幅に費用を抑えることができます。

ただし、保険適用の可否は医師の診断によって決まるため、「保険で受けられるか」を事前にクリニックへ問い合わせてから受診することをおすすめします。また、保険診療を扱っている医療機関かどうかも確認が必要です。

手術には血腫・皮膚壊死・感染といった合併症のリスクや、術後のダウンタイムも伴いますが、医師の指示をきちんと守ることでリスクを最小限に抑えることができます。

わきがや多汗症でお悩みの方は、まずは専門医への相談が第一歩です。アイシークリニック東京院では、保険診療・自費診療の両方に対応しており、患者さんの症状や希望に合わせた最適な治療プランを丁寧にご提案しています。一人で悩まず、ぜひお気軽にご相談ください。

📚 関連記事

📚 参考文献

  • 厚生労働省 – 保険診療の適用条件・診療報酬点数・高額療養費制度など、剪除法の保険適用に関わる医療保険制度の根拠情報として参照
  • 日本皮膚科学会 – 腋臭症(わきが)・原発性多汗症の診断基準、治療ガイドライン、保険適用の考え方に関する学術的根拠として参照
  • 日本形成外科学会 – 剪除法(腋臭手術)の手術内容・術式・合併症・術後ケアに関する形成外科専門学会としての医学的情報の根拠として参照

監修者医師

高桑 康太 医師

保有資格

ミラドライ認定医

略歴

  • 2009年 東京大学医学部医学科卒業
  • 2009年 東京逓信病院勤務
  • 2012年 東京警察病院勤務
  • 2012年 東京大学医学部附属病院勤務
  • 2019年 当院治療責任者就任
  • 皮膚腫瘍・皮膚外科領域で15年以上の臨床経験と30,000件超の手術実績を持ち、医学的根拠に基づき監修を担当
  • 専門分野:皮膚腫瘍、皮膚外科、皮膚科、形成外科
  • 臨床実績(2024年時点) 皮膚腫瘍・皮膚外科手術:30,000件以上、腋臭症治療:2,000件以上、酒さ・赤ら顔治療:1,000件以上
  • 監修領域 皮膚腫瘍(ほくろ・粉瘤・脂肪腫など)、皮膚外科手術、皮膚がん、一般医療コラムに関する医療情報

佐藤 昌樹 医師

保有資格

日本整形外科学会整形外科専門医

略歴

  • 2010年 筑波大学医学専門学群医学類卒業
  • 2012年 東京大学医学部付属病院勤務
  • 2012年 東京逓信病院勤務
  • 2013年 独立行政法人労働者健康安全機構 横浜労災病院勤務
  • 2015年 国立研究開発法人 国立国際医療研究センター病院勤務を経て当院勤務
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